学園情報

明治45年東京帝国大学機械工学科卒、同大学教授、名誉教授、日本機械学会会長。昭和24年工学院大学初代学長（1949～1970）兼専修学校校長（1950～1966）。工学院大学理事長（1964～1970）。機械学界の重鎮として工業教育に寄与、戦後本学園の発展充実に尽力した人物として、忘れることの出来ない大きな存在である。昭和61年歿97才。

明治40年2月生、昭和5年東京帝国大学工学部鉱山冶金学科卒。鉱業科学研究所々長、帝国マンガンクロム㈱研究所次長、朝鮮鉱業振興㈱参事、朝鮮総督府嘱託。敗戦で朝鮮から引き揚げ、南伊豆で百姓しながら新会社企画中に恩師桂弁三の訪問を受け、工学院の窮状を打開するための協力を懇請された。桂理事長の知遇に応え、敢えて困難な道を選んで工学院主事に着任、時に41才であった。以後、実質責任者として専修学校を育くみ、今日の発展に導いた大恩人である。 また、各種学校振興運動の先覚者で、昭和23年工学院着任後直ちに新宿区各種学校協会設立、24年には東京都更には日本各種学校総連合会結成の中心人物であった。以来40数年間、その運動の指導者であり、各種学校が専門学校に格上げされた、いわゆる専修学校法を実現させた功労者である。平成13年2月歿。

大正8年生　昭和16年　東京物理学校　理化学部　高等師範科卒・昭和16年理化学研究所研究生・昭和17年から兵役中陸軍航空技術研究所に転属され昭和20年8月終戦によって解散され復員する。 昭和21年10月　東京大学工学部に勤務する。金属工学科五弓研究室にて金属薄板の深絞りの研究結果を日本金属学会及び鉄鋼関連各学会に発表する。特に昭和30年代の自動車ボーデー用薄板の深絞り性の向上に新日鉄を初めとする鉄鋼メーカの技術者の指導にあたった。 昭和44年　東京大学より上記の研究で工学博士を授与される、昭和55年東大金属工学科専任講師として退官する。 専修学校には昭和26年より外来講師として物理と金属科の講師となる。 昭和56年4月より専門学校校長を勤め平成元年3月に専門学校校長を退職する。

昭和11年12月生、昭和36年3月工学院大学電気工学科卒業（2部）。 学位、平成5年3月 工学院大学より「電磁波エネルギー量の精密計測技術に関する研究」により、工学博士を授与される。 昭和50年4月～平成8年工学院大学評議員・7期連続委嘱、評議員会議長、副議長を各1期努める。 職歴、昭和36年4月～平成8年2月 通商産業省工業技術院電気試験所、（電気試験所・改称）。 昭和57年 社団法人レーザ学会 「横放電CO2レーザの開発」、昭和60年 科学技術庁長官 「横放電連続発振ガスレーザ管」、平成5年 科学技術庁長官 「レーザ溶射法及びその装置」の発明。 国際協力他 昭和59年4月～昭和62年3月 工業技術院国際産業技術計画 、 タイ国科学技術庁タイ科学研究所 「高周波エネルギー量標準の移転研究」、昭和62年4月～平成元年3月 工業技術院国際産業技術計画 タイ国科学技術庁タイ科学研究所 「高周波信号標準の研究」、平成2年 通商産業省初の国際プログラム「知的生産システム（IMS）」を特許「レーザ溶射法」、「マイクロフィーダ」にて立案、具現化、平成3年4月（平成7年3月まで） IMS、発電施設用部材用加工委員会委員長。

昭和13年生まれ。東京大学工学部工業化学科卒・東京大学大学院化学系研究科博士後期課程修了。工学博士。東京大学工学部助手、助教授の後、昭和58年工学院大学に着任。工学博士。応用化学科主任教授、教務部長、大学院運営委員長、並びに学務・企画担当常務理事（1993～1995）を歴任。本学大学院情報学専攻と付属中学校の設立、センター入試の導入等に尽力。理科論文および理科教室を立案し、施行に努力。専門は有機化学、石油化学、高分子化学。日本化学会理事、石油学会理事、石油学会論文誌編集委員長等を経て、現在は基礎錯体工学研究会会長、マテリアルライフ学会常任理事。